スキマ時間に読める経営情報Web Magazine ファースト・ジャッジfrom2011

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「新規事業」の記事一覧

fjコンサルタンツ藤原毅芳

新規事業の差別化を物理的領域で考える

新規事業の発表を聞く機会が増えました。 担当のスタッフの方が発表されますが、最初はビジネスモデル事例研究からスタートになります。 狙う業界の事例を調べ市場を知る。参加している企業を知る。 そのときにこちらから質問し確認する点がいくつかあります。 
meeting

新規事業は既存ビジネスへの新規参入でも可能性はある

新規事業創出のとき、考えるのは新しいアイデアや新しいビジネスモデル。 しかし、なかなか出てくるものではない。 また、まったく世の中にない新サービスを出すのはリスクも高いのは事実。 空振りに終わることもあるから。 対象としている顧客層が購入する予定にしていたが反応しないこともあります。 スタートアップ企業事例を振り返れば確率が低いことは理解できます。 そうであるならば、もうひとつの方法である既存ビジネスへ新規展開も検討する。 既存ビジネスへと新規で参入できないのか、を考えるのも有効なのです。 その点を考えてみたいと思います。
プレゼンテーション

新規事業の経験値はリーダーに有効か

景気が下降局面になると活躍するリーダーの種類が変化します。 理由ははっきりしています。 既存顧客の売上に頼っているリーダーは停滞していく。 そんな中で、結果を出しているリーダーは新規創出に強い。 ということは、新規創出に強いリーダーだけが活躍する場面になっていくのです。 新規創出とは、新規顧客(新規担当者)であり、新規商品であり、大きくは新規事業となります。 そう考えると、リーダーの成長の過程に新規事業の経験が必須になるのでしょうか。 その点を考えてみたいと思います。
道

対面・集中・回数で乗り越える

物販ではなくサービスの新規事業を立ち上げるときは対面営業からスタートさせる。 そんなセオリーがあります。 ネット企業であっても新設のネットサービスは顧客が理解できないため対面で営業をしています。 ネットで受注まで完結することは最初はないのです。 たとえば、
コーゼーションとエフェクチュエーション

コーゼーションとエフェクチュエーション

ビジネスは、目標を立ててから戦略戦術を考えて いくべき。 そう考えられています。 しかし、それは場面によって変わってきます。 今まで数年間、数十年間やってきたビジネスでは 目標(金額)を設定してから戦略戦術を計画して いくことは正しい。 それしかありません。 しかし、ゼロベースで新規事業を立ち上げるとき は、

新戦略は最高速度でスキマ時間に

戦略変更、組織編成変更、新規事業立ち上げ、と 新たな動きが急速に進んでいます。 この時期、先送りにする理由がほとんど見当たり ません。 「じっくり寝かして」 「検討に検討を重ねて」 といったことは意味をなさないような時間スピード の年です。 現状維持を嫌う性格の人にとっては、現在が最適の スピードではないでしょうか。 逆にゆっくりとしたペースで自分にとって快適に仕 事がしたいと思ってる人にとってはスピードが速す ぎるどう感じるでしょう。
お金

新規ビジネス3つの条件とは

「あれが売れているんです、だからやろうと思って」と言われる人がいますが正しいでしょうか。どうしてそれが売れているのでしょうか?参入する根拠はあるのでしょうか?判断するには、基準がなければやるやらないは決断できません。この判断のもとになる条件を知っておくと有益。大きな決断も即決できます。今回は3つの条件事例から考えていきます。
bank

新規事業の立ち上げは嬉しい

新規事業を立ち上げること。 これは経営者の喜びのひとつです。 先日もある経営者から 「今度提案に行きます。新規事業の。 どうなるかわかりませんが・・・・」 と相談を受けました。 新規事業のためのアライアンスを 提案しに行く予定なのです。 結果に対して不安を抱えているはず ですが
business

新事業創出は外と協力して

アクセラレーターとは アクセラレーターという存在があります。 起業したばかりの企業に支援する団体、 会社のことを指しています。 大手企業がスタートアップ企業とタイアップ して新規事業を創り出していくのもひとつの アクセラレーター事例です。 新規事業やスタートアップ企業を起こす時 大きな成果を上げるのは

脱既存事業が必須な場合

脱既存事業を成し得ないと 遠い将来、存続が危ぶまれる企業が あります。 既存事業だけを営んでいたら おそらく、10年後、20年後には 世の中から追い出されることに なるのです。 経営コンサルタントの仕事をしていると こうした未来予知がクリアに見えてしまいます。 不思議なことは、こうした企業の経営者も