経営者は顧客適合から考える次の戦略にいつ取り掛かるのか
- 更新日：
- 公開日：
この時期に新商品開発を積極的に仕掛けている会社があります。
新サービスのリリースを企画している企業もあります。
時間に余裕ができている状況で『次の戦略』に手をつけられる企業です。
その一方で、仕事が減り、売上が伸びず、切羽詰まって営業したり
宣伝している企業も見えてきました。
「経営戦略」の記事一覧
経営の選択・迷い・決断の法則
- 公開日：
「相談はまわりにしないようにしてください」
「なぜだか、わかりますか？」
と住宅営業の方がお客様にクロージングしていました。
家を建てるという決断は数千万円の買い物の決断。
これをまわりの人に相談したらどうなるのか。
「家を建てようか迷っているのだけど・・・」
「実は今週中に決めなければならないのだが・・・」
と相談した場合、相談された人は必ずこう答える・・・
具体→抽象→具体へとループし課題解決を導く
- 更新日：
- 公開日：
「それ他の業界のことばかりなので、ちょっと」
「この業界の成功事例はないですか」
「ウチの会社に当てはまらない内容だと思います」
ヒトは成功事例を求めたがりますが同じ業界の成功事例しか
興味がない人がいます。
そのまま自社に当てはめれば
歴史ある業界において企業の強みはどこにあるのか
- 更新日：
- 公開日：
「長年、大手もいろいろやっています」
「でもうまくいっているのを見たことがありません」
「やり尽くしていると思います」
「何十年もこれだけの会社が考えてやっているのですから」
その業界で30年近く第一線で活躍している人の言葉です。
「10年前はあんなによかったのに、どうしてこのような
感じになってしまったのだろうか」
といった言葉も見受けられました。
といっても、
長期的な視点がすべてである
- 公開日：
経営をするときに問題が数多く押し寄せてきますが
ほとんどの場合が目の前の問題。
「問題が発生しました」
「ココで止まっています」
「クレームに近い指摘が入り・・・」
といった報告、問い合わせの内容は目の前で
発生した問題ばかりです。
視野という言葉を用いて表現すれば「短期的視野」と
なります。
短期的視野で経営を行えばいいのでしょうか。
成長するのでしょうか。
短期的視野で経営をすれば
経営は内部ではなく外部変化率に合わせていく
- 更新日：
- 公開日：
自動車メーカーの広告が増えています。
しかも、トップである社長がメッセージを発しています。
何か組織内で異変が起こっているのでしょうか。
動揺があるのでしょうか。
そんな気がします。
大企業の社長がメディアに出るときには
差別化のためのオリジナル性とは誰が決めるのか
- 更新日：
- 公開日：
差別化、優位性という単語に触れるたびに感じることが
あります。
それは、「オリジナル性」ということ。
差別化するにはオリジナル性が高くなければならない、
優位性を保つにはオリジナル性が継続しなければならない、
となります。
ただ、オリジナル性といっても
情報の非対称性からビジネスを眺めてみると
情報の偏り。
情報の非対称性とも呼ばれています。
販売する側は情報量が多く、購入する顧客側は情報量が少ない。
そんなときの状況を情報の偏り、非対称性というのです。
この偏りについて、いつも感じることがあります。
というのも、こんな原則が
緊急ではないが重要なことの優先順位を高めるのが経営の原則
- 更新日：
- 公開日：
昨日から買い物パニックが部分的に発生しています。
ショッピングモール付近の道路が渋滞し救急の車が通れない、
家電量販店では電池、バッテリーの売り場だけ人が集中し、
在庫が部分的に切れていく。
スーパーマーケットでも1万円2万円と食料を買い込んでいる人も
見られます。
コンビニではパンとミネラルウォーターだけ
可能性が見えない、気がつかない、軽く見てるリーダー
- 公開日：
経営では後から
「やっておけばよかった」
「スタートさせればよかった」
「手をつけていたなら今ごろは」
と悔やむことがあります。
これ、防ぐことはできるのでしょうか。
完全に防ぐことはできないとしても、悔やむ率を
中途採用5割にするということは何が起こっているのか
- 公開日：
予定調和が崩れるときがあります。
企業は大きいほど勝負には強いと言われています。
しかし、永遠にそうではありません。
方向転換する時期、ビジネスの変革期には規模が大きいほど
負ける可能性が大きくなるときがあるのです。
それはどのような時期なのでしょうか。
何が発生すると大企業でも負ける可能性があるのかを
考えてみたいと思います。
新たな利益指標が増えてきている
- 更新日：
- 公開日：
経営をあらわす指標が増えている。
今までの会計基準ではあらわすことのできない指標を
つくり出している企業もある。
そこから経営の実態をより正確にあらわしたい、表現したい
という企業意図が浮かんできます。
もしくは会計基準が現在の経営に