経営者は商品普及速度を見誤らないこと
東京で流行りだした店舗が全国へ展開するのに
おおよそ3年間かかると言われています。
最近感じたこと、「○○○○○専門店」が地方へ
出店しているのを感じます。
フランチャイズでの展開が多いですが人口数万人の
エリアに出現しはじめました。
ここまで来ると全国展開がそろそろ終了になるのでは
ないかと感じています。
今回は、こうした普及速度について取り上げます。
経営者はデジタル化によって経営の優位性を見つけること
- 公開日：
経済産業省が出したレポート「DXレポート」に書かれた
2025年の崖が業界では話題になっているようです。
骨子は日本がデジタルトランスフォーメーション（DX）が
進まなければ「最大12兆円の経済損失が出る」という予測。
基幹システム老朽化に警鐘を鳴らしている内容なのです。
そのタイミングが2025年に来るであろう、と予測しています。
安全対策思想はビジネスに応用できるのか
- 公開日：
シニアの自動車事故がメディアで取り上げられています。
そのとき「安全装置が」といった話題が出ています。
安全装置があれば事故は発生しないのではないか、という
議論です。
確かにそうなのですが、メーカーも安全については
考えて機構をつけているはず。
その際、安全装置がどのような発想で設計されているかを
知っておかなければ判断ができません。
なので基礎の部分ですが取り上げてみたいと思います。そして、その安全設計思想がビジネスに応用できるのかを
見ていきます。
鉄道会社のビジネスモデルが企業によって違いすぎる
- 公開日：
「業界が半減した」
「どんどんなくなっていく、仕事が」
「このままでは将来は赤字確定だ」
業界によってはこんな状態が続いています。
そんなとき、企業経営はどのように道を切り開いて
いくのか。
今日は鉄道業界を取り上げます。
本業の鉄道事業で赤字になっている企業もあり
今後は存続が危ぶまれています。
成功事例はまだ少ないですがないわけではありません。
詳しく見ていきたいと思います。
欠損法人数の割合から見える業界の姿
日本の法人の実態はよくわかっていない。
経営の中身を公開している上場企業は全体の0.2%にも
満たない。
99％の企業の内容は当事者しかわからないのです。
そのため経営の内容はブラックボックス。
しかし統計データや調査データからわかることはあります。
実態が見えてきます。
今回は国税庁の調査データから眺めてみたいと思います。
入社3年目に陥る谷からどう脱出するか？
「最近、目立たないよね」
「そうだね、最初は良かったけど・・・」
「最初だけだったのか」
と若手のスタッフに対する評価。
スタートは良かったけど3年間を過ぎると普通以下へ。
目立つこともないし、成績も低め安定。
これ、だれにでも起こる現象。
成長の谷に迷い込んだ状態。
がんばっても、チャレンジしても深みにはまるだけ。
ではこの成長の谷から脱出するにはどうすればいいのか。
今回はその脱出プロセスについて考えてみたいと思います。
リーダーが逆境を越えるために必要なこと
「この事業計画、最初でズレが出たらどうするの？」
「そのときになったら考えます」
「それじゃあ、来期も未達？」
「そんなことありません、がんばります」
こんな会話がなされていませんか。
特に計画が未達でも赤字にならない部署や事業部ほど
このような傾向があります。
そう、計画だけは大きく立てておけば何も言われないから。
しかも未達でも赤字でもないし。
そんな裏側の心理があるのです。
この部署のリーダーは、このような状態で成長するでしょうか。
経営の判断：手元流動性の確保のための融資枠拡大が増加している
今日は企業経営の動脈である資金について。
企業経営は黒字経営であっても倒産することがあります。
想像しにくいことですが売上が増加するときほど資金が
なくなるのです。
手元にキャッシュ（現金）がない状態があるのです。
どういうことか。
仕入れが先に発生し支払いをして
消費者へまとめて販売するかそれとも1個販売なのかを社長はどう選択する？
- 更新日：
- 公開日：
「これ全部いらないのに・・・」
「セットで買うしかないのか・・・」
そんなストレスを感じたことはないでしょうか。
「1個だけでいいのだけど」
「部分的だけでほしいのだが」
と感じる部分です。
そんなストレスが最近では減少しています。
なぜか？
提供する側の企業が選択肢を意図的に増やしているからです。
その点を今回は見ていきます。
ヒトの不機嫌不愉快が減るテクノロジーの進化
- 公開日：
世の中は、顧客が情報弱者になってしまう業界があります。
そこでは、顧客が情報弱者であることを利用して不正に近いことが
行われています。
そのため実際にかかる最低費用の数倍〜10倍を支払ってしまうことが
あるのです。
できれば事前に防ぎたい。
集めた企業が勝つことになる個人データをどう集める？
- 公開日：
「個人データが集まれば作成できるようになります」
人工知能を活用したビジネスでは日常に交わされるやりとり。
ある個人データがあつまれば機械学習にかけて精度を上げる。
その結果、人工知能が正確な判断ができるようになるのです。
ただ、重要な個人データ収集が壁にぶつかっている。
「データが集まらない・・・」
そんな状況になっています。
では、個人データを今後どうやって集めるのか。
許可なくデータを収集することは現在できません。
そのためどの企業でも苦戦しています。
そんな中で動きが出てきているので参考にしながら今後の
動きを探っていきたいと思います。
コンサルタントを目指す人
- 公開日：
「コンサルタントが人気の職業らしい」
という声を聞こえてきたとき「本当？」と
感じ、確認したところやはりそうでした。
思い返せば、最近わたしの講演に中小企業診断士の方や
学生の方が聞きにくることも増えています。
時代の流れが変わりつつあるのかもしれません。
今回はコンサルタント業界の動向調査をしてみます。