投稿者: 藤原毅芳 fujiwara takeyoshi
WEBに掲載するには動画がいい。
SNSで見せるなら動画がいい。
それはわかっていると思います。
しかし、動画の内容は何でもよいとは限らない。
また伝えたい内容によっても動画が得意なところと不得意な
ところがあります。
今回は動画が得意としている部分をみていきたい。
「時間が取れなくて新規は行ってません」
「営業はやはり苦手です」
「やろうとは思っているのですが・・・」
「なかなか手をつけられない状態です」
と営業の現場では営業の壁があるようです。
特に新規開拓に関しては拒否反応が激しい。
全力で当たってすぐに砕ける。
そしてフリーズする。
そんな人が多いようです。
そこまでがんばる前に考えること、構築することが
あります。
それを理解していれば、それほど拒否反応もないはず。
そんな点を解説していきます。
世の中は人がつくりあげていきます。
時代が変わるということは個人の価値観が変わることだと
認識しています。
価値観の変化した先を否定することもできません。
そうなると、価値観がどの方向に進んでいるのか見ておくことが
求められると思います。
今回は恋愛観、結婚観から考えてみたいと思います。
このあたりの価値観は今後の世相をあらわしていきます。
結婚後には人生で大きな消費をすることがあるからです。
たとえば住宅購入などはその例でしょう。
これが価値観変更にともない今までと違う消費活動をするならば
業界も変更を余儀なくされるということ。
そうしたことを考えれば思ったより重要ですね。
既存のビジネスが成長していくことが少なくなりました。
戦後、人口が増え続けた日本。
高度経済成長も経験していますが要因のひとつが人口増加に
あったことは否定できません。
今は、人口減少。
今年の発表では40万人以上減少しています。
市町村が消滅したと同じだけの減少人数。
これからも人口減少は続きます。
市場は縮小していきます。
しかも、世の中は技術進化が進み、既存ビジネスが淘汰されて
いくことは世の常です。
この原則は景気不景気、人口減少とは関係なく進んでいきます。
企業経営では「本業淘汰」を予測しながら
とても気になった調査報告があります。
明治安田生命が行った「夏に関するアンケート調査」。
調査対象は1,100人程度。
その中で注目は「夏休みに使うお金」について。
今年の夏休みの予算をヒアリングする調査の結果が
技術職の会社。
スタッフを育てても数年で独立される。
今年も1人独立した。
来年もあるかもしれない。
独立する、しないは個人の自由。
それを止めることもできません。
それに
組織運営は複雑にしていくのか、シンプルにしていくのか。
永遠の命題のように感じます。
組織を大きくするには大企業のように複雑にするのが正しいと
思われてきました。
それが変わろうとしています。
シンプルな組織運営へ進化するということ。
今後10年間ほどかけて実証されていくのでしょう。
シンプルな組織運営へと移行する理由と根拠を探ります。
「○○さんが辞めるかもしれません、まだわかりませんが。
採用(募集)をスタートさせたい」
という報告要望がありました。
部長が
「まだ辞めたわけではない。それに今は(求人)給与水準が高過ぎる」
と反論。
そのまま先送りにしたことがあります。
結局、欠員が生じ募集を開始しましたが
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「自分で判断した?」
「相談しなかったの?」
仕事で問題が発生したとき、誰がどの場面で判断したのかが
キーになります。
自分で判断することは正しい、と思い込んでいる人がいます。
自分の判断が間違うような経験しかない若手の人の中に
自分で判断することが正しい、自分で判断していくことが
成長だと思い込んでいるようです。
小さなことなら問題ありませんが大きな問題を引き起こしてしまう
ことがあるので注意が必要です。
社員を管理する。
それが経営。
当たり前のことです。
しかし、将来はそんな概念がなくなっていくでしょう。
本当か?
そんなことになるのか?
と今は思うかもしれません。
そろそろ大企業も気がついてくるころです。
社員を管理しないと働かない、意欲的に前向きにならない、
モチベーションが上昇しない、と考えられてきました。
そこに間違いはありません。
しかし、
ものづくり白書を定点観測して感じることといえば
この3年間の変化スピード。
ものづくりが大きく変化していることに気がつかされます。変化の現状をつかみ、キャッチアップしておくポイントを解説します。それにしもて動きは速い。
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「ものづくり白書」の定点観測。
https://www.meti.go.jp/・・・
その中で、ものづくり(製造業)は世の中の景気に大きく左右される
ことをあらためて実感。
景気に連動している業界と断言しても言い過ぎではない。
その景気動向を振り返ってみると気がつくことがあります。
それは、