【fjコンサルタンツ365日Blog：3486投稿目】 fjコンサルタンツ藤原毅芳執筆
法人ではなく個人を狙う
ヤマハ発動機がサービスを展開しているシースタイル。
会員制のレンタルボートです。
ボートシェアとも呼ばれています。
普及率が低い日本
もともと、日本はボート普及率が海外と比較して低いのです。
ボート所有が日本の場合、370人に1隻の割合になります。
・北欧は7人に1隻、
・イタリア・フランス・英国・スイスなどは70人に1隻
の割合です。
普及率を上げるための個人向けサービス
そのため、普及率を上げるために個人を対象としたサービスを立ち上げているのです。
ボートを所有するというのは、金額的にも個人では負担が大きく限られた人だけのものです。
そのため法人需要の方が個人より多いのではないでしょうか。
（ちなみに4〜5年償却です）
マーケット規模
日本に在籍している船の数は33.6万隻になります。
ピーク時は2000年の44万隻でした。
その後落ち込み続けていましたが最近は、ボート販売量について6年連続増加している状況です。
マーケットサイズを見ると、年間の販売金額は186億円。（国内販売）
その中で、1億円超のボートは不足して販売に追いついていないとニュースに出ています。
個人向けレンタルボートは広がるのか
この会員制レンタルボートのサービス内容ですが、月額3,240円の会員料がかかります。
レンタル料は別途になりボートは20種類以上から選べるようになっています。
レンタル価格ですが
3時間4,500円（オフシーズン価格）〜となっています。
展開している場所は全国の埠頭104箇所となっており太平洋側が中心です。
海だけでなく、琵琶湖、山中湖にもあるようです。
会員は22,000人を超えたと報道されており静かなブームだと言われています。
個人の選択肢として
・新艇購入
・中古艇購入
・レンタル
になります。
新艇、中古艇は購入費、維持費がかかるのでハードルが高い。
その点、レンタルはハードルが一気に下がります。
一度体験した人は会員になる率が高いと予想しています。
季節が限られるのはデメリットですが釣りをする人以外の層を取り込めるとさらに広がると思います。
特に子どもの時にボートで遊ぶ体験があるとマーケットは広がるのではないでしょうか。
子どもの時に体験したことを大人になって趣味にする人は多いのです。
そこまでボートメーカーが取り組むかで今後の個人でボート利用の市場の規模が左右されると思います。