論争になる

今後は論争になるのではないでしょうか。企業におけるコミュニケーションの質です。 現在は大きく2つに分かれていると考えています。ベタベタにコミニケーション取る手法とさらっとコミニケーションを終わらせる内容の2つです。 この両者をウエットとドライという表現で分けて考察していきたいと思います。

ウェットコミュニケーション

従来の飲ミュニケーションや懇親会などを伴うコミュニケーションをウェットコミュ二ケーションと呼んでいます。会社の人間関係において コミュニケーションの場を就業時間外、もしくは就業時間の延長において時間を設けて積極的に話の場を設けることです。悩みの相談をする場所であったりもします。 これは大企業においても行われており、ランチ会や夕食の懇親会を社長や役員クラスと行なっています。 会社を再生させる時期によく取り入れられており実績が上がっている事例が公開されています。有名なところでは日本電産がM&Aした会社にウェットコミュニケーションの取り組みをしているところや、JALの再生時に京セラの手法として取り入れられていました。 直接話をして悩みを聞いて叱咤激励をしなければ組織としてうまく機能しないという論理です。 日本の歴史ある企業が得意とする企業内におけるコミニケーション手法ではないでしょうか。

ドライコミュニケーション

その一方でドライコミュニケーションが最近は注目を浴びています。会社において人は働くのが目的であり、成果をあげることが1番の目的です。人間関係の問題やトラブルを解決する時間は不要と考えています。 合理主義と呼ばれてもおかしくない手法です。なので会社では人間関係を作るより、仕事をするチーム・仲間の意識だけであり、それ以上のものは求めていません。 ドライコミュニケーションは従来の日本の手法ではなく、どちらかといえば海外の企業の手法に近いのではないかと思います。

課題点

ウェットコミュニケーションとドライコミュニケーションの双方に課題はあります。 ウェットコミュニケーションを重視すればどうしても時間はかかります。工数がかかるのです。ある程度の時間数を投資しなければ成果も上がりません。 その一方でドライコミュニケーションは時間効率が非常に良いのが特徴です。 しかし欠点も見受けられます。会社に対して「この会社で働きたい」という気持ちが少ないスタッフがいれば 転職率や離職率は高くなってしまうのではないでしょうか。ただ、外資系の中には毎年下位5%を入れ替える方針の会社もあり、プロフェッショナルの集まりである企業においては非常に有効な手法だと感じています。

まとめ

このようにウェットコミュニケーションとドライコミュニケーションを考察していくと一長一短があり、その企業ごとに選択するしかありません。ただ採用力が低い企業であったり離職率が高い企業においてはいきなりドライコミュニケーションを 選択すると失敗する可能性もあるので注意が必要です。

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ビジネスリーダーのためのWeb Magazine ファースト・ジャッジ:4,791投稿目 fjコンサルタンツ藤原毅芳執筆