指標があふれている
経営をあらわす指標が増えている。
今までの会計基準ではあらわすことのできない指標をつくり出している企業もある。
そこから経営の実態をより正確にあらわしたい、表現したいという企業意図が浮かんできます。
もしくは会計基準が現在の経営に追いつかなくなっているという想像も出てきます。
どちらにしても、利益をあらわす指標の内容を知り経営の実態をどのようにあらわしていこうとしているのか探りたいと思います。
基本の5つの利益指標
基本は損益計算書の中に出てくる5つの利益。
・売上総利益（粗利）
・営業利益
・経常利益
・税引前当期純利益
・当期純利益
の5つ。
売上総利益（粗利）
売上総利益とは通常「粗利」と呼ばれており、売上高から売上原価を引いた金額になります。
【売上総利益＝売上高ー売上原価】
この売上総利益から人件費などの経費に当てられます。
ということは、この売上総利益が低ければ働く報酬は得られなくなります。
ビジネスのカギになるのは売上総利益がいくらになるのか、何％なのかということ。
ビジネスモデルのスタート地点と言えます。
ビジネスを検証するときには、売上総利益（率）を確認するところからなのです。
営業利益
営業利益は
【営業利益＝売上総利益ー販管費】
で計算されます。
ようするに、稼いだ粗利から人件費や社内経費を支払った後に残った利益金額のことです。
なので、中心となるビジネスを行って得た利益と解釈されます。
本業が儲かっているのかを判断される数値でもあります。
経常利益が黒字でも営業利益が赤字の場合、継続的な本業で稼げていないと判断されてしまいます。
経常利益
経常利益は
【経常利益＝営業利益＋営業外収益ー営業外費用】
となります。
ここはビジネスの本業以外の収益を集計した後の利益ということです。
ビジネスを本業とそれ以外に分けて計算する方式になっているということです。
本業で稼いでいるときは営業利益に数値が出てきます。
本業以外で稼いでいるときは、営業利益に比べて経常利益の金額が大きくなっていくということです。
税引前当期純利益
ビジネス以外に一時的な収益が発生することがあります。
継続性がない内容のものです。
たとえば不動産の売却などが当たります。
その臨時的な収益を算入した利益を税引前当期純利益と呼んでいます。
【税引前当期純利益＝経常利益＋特別利益ー特別損失】
継続的なビジネスと一時的なビジネスに分けて計算していることがわかります。
当期純利益
ビジネスで稼いだお金はすべて会社に残るわけではありません。
法人税など納めなければならない税金があるからです。
その税金を支払って残った利益が純粋に会社に積み上がります。
この利益を当期純利益と呼んでいます。
【当期純利益＝税引前当期純利益ー法人税等】
ここが積み上がると会社の自己資本が増えていくということです。
新たな利益指標とは
上記の５つの利益以外の新しい指標というのが
・EBITDA
・コア営業利益
・調整後営業利益
・事業利益
などの指標です。
新しい指標の内容を見ながら、なぜこのような指標ができたきたのか、何をあらわそうとしているのかを見ていきます。
EBITDA
EBITDAという指標があります。
これは国によって異なる
・減価償却方法
・金利
・税率
の差を少なくし、比較しやすくするためつくられた利益指標。
それぞれの国で算入の方法や違う、金利、税金などが違うことをなくすことで純粋な経営の比較ができるようになるのです。
具体的には
【EBITDA＝税引前当期純利益＋減価償却費＋支払い利息＋特別損益】
もしくは
【EBITDA＝営業利益＋減価償却費】
になります。
コア営業利益
コア営業利益には明確な基準がなく、各企業が内容を決めています。
純粋な営業利益をあらわすことを目的としています。
おおよそ特殊な内容のものを省いて算出されています。
ただ、その特殊な内容の解釈が企業によって違うということ。
その点は見極めしなければなりません。
調整後営業利益
調整後営業利益もコア営業利益と同様で、常に活動しているビジネスに絞って、どれだけ営業利益が出ているのかをあらわす指標です。
一時的な要因は排除していく考え方。
そうすることで毎年恒常的に行われている経営からどれだけ営業利益があがっているかがわかるようするための指標のひとつです。
事業利益
事業利益は
【事業利益＝営業利益＋営業外収益】
のことであり、配当金や利息などの営業外収益まで含めた利益をあらわしています。
ようするに、営業活動と財務活動の合計金額で計算されており経営活動をあらわす指標と言われています。
株主が気にしている収益の合計と解釈でき、それが営業収入と金融収入の合計ということになるわけです。
まとめ
このように利益と呼ばれている指標にも種類がありそれぞれを理解しておくことは経営には不可欠です。
ただ、増えてきた利益指標は各企業で条件を決めている部分もあるので注意が必要になります。
なぜなら、
自分たちの都合のよい数字を出すことが可能だからです。
会計は時間とともに変化しているのでその都度アップデートしておくことです。
