fjコンサルタンツ 経営情報Blog

〜隠れた事実を見抜き、現場を変え、経営の壁を超える。経営者の思考法 経営の展開図を公開〜

「教育」の記事一覧

自然

異業種から採用したら教育は?

人手不足の影響なのか、異業種からの採用が増えていると 感じます。 異業種からの採用は今まで行っていない会社もあります。 即戦力にならないからです。 ただ、そんな選り好みもできない時代になっているのも事実。 異業種からでも
ヘリコプター

自己判断率0%から急激に80%にしない、自己判断は間違う

「自分で判断した?」 「相談しなかったの?」 仕事で問題が発生したとき、誰がどの場面で判断したのかが キーになります。 自分で判断することは正しい、と思い込んでいる人がいます。 自分の判断が間違うような経験しかない若手の人の中に 自分で判断することが正しい、自分で判断していくことが 成長だと思い込んでいるようです。 小さなことなら問題ありませんが大きな問題を引き起こしてしまう ことがあるので注意が必要です。

コンサルタントを目指す人

「コンサルタントが人気の職業らしい」 という声を聞こえてきたとき「本当?」と 感じ、確認したところやはりそうでした。 思い返せば、最近わたしの講演に中小企業診断士の方や 学生の方が聞きにくることも増えています。 時代の流れが変わりつつあるのかもしれません。 今回はコンサルタント業界の動向調査をしてみます。
コイン

稼ぐ若手リーダーを会社がどう育てればいいのか

稼ぐ人(スタッフ)を育てたい、という要望を耳にすることがあります。 稼ぐ人とは、経営者から見れば「商売」「商い」を理解している人、 という定義になります。 商いを経験している人は「稼ぐこと」の意味を理解していますが経験の ない人は理解不足による弊害が出てしまっているのです。 稼ぐことに集中できない、稼ぐことに躊躇する、稼ぐことに嫌悪感を 感じる、といったことが経営の現場で起こっているのです。 それを治すためにどうしたらいいのか? そうした相談が増えているように感じます。 若手と言われるスタッフに多く見られる現象。 今後、会社の飛躍はこうした若手スタッフの成長にかかっています。 今回は若手リーダー・若手スタッフ向けに何を教え、どう理解してもらう のかを考えてみたいと思います。

学生の時か社会人になってからか会社を知るのは

入社直後、入社5年後、入社10年後、入社20年後と 年数は経っても世の中や会社(法人)について本当に 理解しているのでしょうか。 経験によって得られることはありますが、理解の深さは 比例しないこともあると感じています。 あくまでも社会というのは、ルールに沿って運営されて います。 しかもルールを知っているという前提で運営がなされて いるのです。 知らなかった、といってハンディがもらえるわけでも ありません。 その点を考えさせられる場面が増えています。 一度会社とは何かを振り返ってみたいと思います。

将来の新人教育を考えるならば知っておくこと

「ちょっと聞いてください、こんなことが あったんです。新しく入った新人の子が・・・」 「今度入った新人の考えてることがわからない・・・」 「いったい何を考えているんだろうか、彼らは」 と20代を中心とする若手世代の教育に手を 焼いていることがあります。 先輩社員、上司、リーダー、は10歳、20歳と 歳が離れており感覚の違い、価値観の違いに 戸惑いを隠せません。 20代の若手世代と呼ばれる人たちも間違った ことをしているわけでもなく、自分たちの 感覚で判断し、行動しているに過ぎません。 こうした世代間のギャップはどこから 生まれるのでしょうか。

課長になりたくないと言われたらシャドウイングで育てる

「いやですよ、課長になるのは」 「しんどそうですし、うちの課長」 「責任だけ増えて手当は少しじゃないですか」  と言い出す人が増えています。   最近の若い奴はまったくやる気がない、と 一刀両断して終わりでもいいのですが 会社経営ではそんなことも言ってられません。   人が育ち、成長して、主要な役職について 役割を果たしてもらうことで会社組織は 成立するようにできています。     「昇進したくないと言われて困っている」 「何をしていいのか、手の打ちようがない」 「想定外の価値観だ」 と言われた側は大きなとまどいとともに フリーズしているのではないでしょうか。   この問題、世代の問題だけで片付けられる ものではありません。 深く考察してみると他の要因もあるのが わかり、解決への糸口が見つかります。

20代前半向けに啓発がはじまった

経済産業省の啓発キャンペーン 経済産業省が20代前半向けにコピー商品を 買わないように啓発しています。 上記動画はその一環です。 特設サイトは http://www.jpo.go.jp/copyshouhin/30fy/campaign/ になります。 コピー商品を持っている ということは友人から内心ひかれている 事実を伝えています。 さらにコピー商品は「知的財産権」を