fjconsultants Blog：4,633投稿目 fjコンサルタンツ藤原毅芳執筆
出生数を数字で把握
出生数のグラフをつくってみました。
1899年から2019年までの数値を元にしています。
団塊の世代の出生数が目立っています。
昭和22年から昭和24年（1947年から1949年）生まれの方々です。
この3年間は毎年260万人以上でした。
3年間で800万人生まれています。
現在は80万人前後なので、今の3倍以上だったことがわかります。
戦後の日本を形成してきた世代。
人数が多い分、影響力もあった世代です。
高度経済成長のとき
日本の高度経済成長は15年間ほど続きました。
これだけ経済成長が続いた国はほとんどありません。
その要因に人口ボーナスがあげられます。
団塊の世代が高度経済成長時（1960年代）にちょうど10代後半から20代前半でした。
1980年代では、30代として消費を牽引していたと想像できます。
これからはマイナス方向へ
団塊の世代について過去の影響力の大きさはプラス方向でした。
これが、今後はマイナス方向になります。
医療費・介護費用が増加する要因になるからです。
人口が集中している年代なので一気に医療費などが増加し、負荷がかかると言われています。
出生数減少
出生数は毎年減少傾向にあります。
2020年は特に少なかった。
ただ、2021年に入り出生数のペースは戻りつつあります。
しかし、いずれ80万人台から70万人台へ移行する時期になるでしょう。
そうなると、団塊の世代の1/3ではなく1/4になるのもそんなに遠くはないのかもしれません。
地方自治体は出生数をKPIの指標としています。
地方の活性化には人口は欠かせないことを証明しています。
地方自治体は出生数が存続のカギになっており、存続をかけた取り組むが求められています。
まとめ
企業も採用ができない企業からなくなる。
その可能性は高くなっていくことでしょう。
特に地方エリアは企業の評判によって採用実績が大きく違います。
一旦評判が下がると挽回はとんでもなく時間がかかってしまいます。
採用活動だけ力を入れるのではなく、地域への取り組みも不可欠です。
評価をする方は、ホワイト企業かブラック企業なのかの二択しかありません。
なので地道な活動が評価を高めていくと考えています。
人口動態から推測される将来はブレがありません。
冷静に受け止める内容だと思います。
