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避けるべき折衷案、その理由は

fjconsultants Blog:4,691投稿目 fjコンサルタンツ藤原毅芳執筆

中間地点で着地させようとする

議論の場において意見が分かれたとき。
どちらかに決めきれないとき。
双方の意見を取り入れた案で着地させようとすることがあります。
もしくは双方の意見の中間地点で決定させようとする動きです。
これをソーシャル・コヒージョンSocial Cohesionと呼んでいます。
ソーシャル・コヒージョンとは

ソーシャル・コヒージョンSocial Cohesionとは
「社会的連帯」「絆」という意味で使われる場合と
「社会的統合」「社会的一体性」という意味で用いられる場合があります。

ここでは、折衷案のような採決のことを指しています。
ファシリテーターが「間をとってこの程度でよろしいですか」と進行させる。
そのようなプロセスを言い表しています。

ソーシャル・コヒージョン事例

たとえば予算が300万円という意見と500万円ほしいという意見に分かれたとき。
出席者のうち同数で分かれてしまった。
こんなときに、
「その間をとって400万円でどうでしょうか」
と中間に着地点を持ってくるプロセスです。

この場合、決定した内容はあくまでも妥協なのであいまいさが残ります。
結果への確度が低くなってしまうのです。

お客様へのサービス内容について話し合いをしているとき、2つの意見の中間地点で決めてしまうと顧客満足度は必ず下がる。
精度がわるくなってしまいます。
間違いありません。

一方を採用すればどうなるのか

どちらかを選択すれば、顧客満足が高い答えか、まったく支持されない結果が出てくる。
明確な結果が出てくる。
精度がとても高い答えか、精度がかなり低い答えに導かれるのです。
そのほうが企業にとって得られるものは大きい。
プラスにも大きいですし、マイナスになっても得られる教訓が大きいのです。
だから¥結論を出すときには中間地点に着地させることは避けた方がいいのです。

まとめ

決定事項に対して文句が出ないように折衷案で着地させる文化の企業は大きな成長はありません。
結果より双方の気持ちを重視しているからです。

どちらかに決めたならば、実行では従う。
これが議論であり組織です。

しかし、決めたけど反対意見なので動かない。
そんなことがあると折衷案で双方の意見を取り入れた方がいいと判断しているのでしょう。
この部分は企業の文化、風土です。
選択するのは自由ですが、社内を一体化させるために意味のない折衷案や根拠のない中間地点での着地は避けたいところです。

藤原毅芳写真
この投稿記事を書いたのは経営コンサルタント  藤原毅芳 fujiwara takeyoshi (fjconsultants)
1971年生まれ 鎌倉市在住 fjコンサルタンツ代表 一般社団法人暮らし振興支援機構理事 単著8冊、監修1冊、海外翻訳出版1冊、講師として宣伝会議の『マーケターのためのPDCA実践講座』などで継続的高評価を受けている。2021年大手都市銀行シンクタンクの法人会員限定雑誌に『売れる仕組み〜マーケティングの基本』を執筆。『この世に残るべき企業を支援する』を軸とした考えで経営の現場で課題をスピード解決し企業を発展させている。公式Webサイトhttps://www.fujiwaratakeyoshi.jp/