【fjコンサルタンツ365日Blog：3380投稿目】
労働力調査の統計データ。
2018年1月分。
就業者数は6,562万人で1年前の
前年同月比では92万人の増加。
主な産業別の動向を見ると
ほとんどの産業が増加しています。
しかし次の産業だけが減少している
のがわかります。
・卸売業・小売業：30万人マイナス
・生活関連サービス業・娯楽業：6万人マイナス
生活関連サービス業・娯楽業というのは
洗濯業〔781〕
理容業〔782〕
美容業〔783〕
一般公衆浴場業〔784〕
その他の公衆浴場業〔785〕
その他の洗濯・理容・美容・浴場業〔789〕
旅行業〔791〕
家事サービス業〔792〕
衣服裁縫修理業〔793〕
物品預り業〔794〕
火葬・墓地管理業〔795〕
冠婚葬祭業〔796〕
他に分類されない生活関連サービス業〔799〕
映画館〔801〕
興行場(別掲を除く)、興行団〔802〕
競輪・競馬等の競走場、競技団〔803〕
スポーツ施設提供業〔804〕
公園、遊園地〔805〕
遊戯場〔806〕
その他の娯楽業〔809〕
になります。
具体的に見ると、なんとなく状況が
想像できそうです。
こうしたデータを見ながらイメージして
いた内容と違う結果が出ているときは
感覚を入れ替える必要があります。
マクロとミクロの視点を行き来する
ことが鋭い感覚を養っていきます。
【出典】
労働力調査 http://www.stat.go.jp/info/headline/pdf/201803.pdf#page=2
