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～経営には優先順位がある～経営コンサルタント藤原毅芳執筆
展示会の様子
先日関西の展示会に行ってきました。
下記写真をご覧ください。
初日の午後3時ごろの写真です。
通常ですと毎年行われていますこの展示会は大勢の人が溢れていました。
今回は受付にも人は入場者が1人も並んでいなかった・・・。
ホールも上記の写真のようにほとんど人がいません。
企業によっては展示会への視察、見学を禁止してるようです。
出展者も急遽キャンセルしているブースがあり、空いています。
寂しい雰囲気です。
初日の夕方になると終了時間の前にブースを閉めてしまい
帰っている出展者も目に付いたほどです。
流れが止まった
経済は流れだと思います。
今回、人の動きがストップしました。
制約ができて行動が制限されています。
そうなると流れが止まり経済が止まります。
今のところ影響が出ているのは全体の中で1割から2割でしょう。
ただこれが続くようでしたら3割4割と影響される割合が
大きくなっていきます。
淘汰の割合
景気が悪くなると淘汰される企業が出てきます。
その割合を知っておくと、その中に入らないよう意識するように
なると思います。
今から90年ほど前の世界大恐慌。
この時に淘汰された企業の割合は約4割と言われています。
そう考えると上位6割に入っていると存続できる可能性が非常に高い。
下位3割に入っていると結局のところ淘汰されることになるかもしれません。
思い切った改革ができる時期に
このような非常事態になると会社の中を思い切って改革できます。
何を言われようと「非常事態だから」と言えるからです。
会社がほぼ倒産し再生するとき、不採算部門を切り離して黒字化
する手法が選択されます。
日本航空JALの時もそうでした。
赤字路線を4割撤退しました。
機材も4割減らし会社をスリム化したのです。
そこから黒字にV字回復です。
ここまで急にやる必要ありませんが、この時期に不採算部門の
整理を行うもう一つの方法かもしれません。
今まで多額の投資をしてきた商品やサービスで思うような売上が
上がってない場合、この時期ならストップさせられる理由が
つけられます。
理由付けできる時期が到来したのです。
まとめ
組織を改革するタイミングで理由付けができるのは
ベストなタイミングです。
通常は理由無しで組織改革をしていかなければなりません。
もしくは弱い理由付けしかない場合のほうがほとんど。
そう考えるとこれからの時期は組織改革の時期なのかも
しれません。
思い切った変革を発生させられる数少ない時期と
とらえるのもいいでしょう。
前向きに考えて進めていきたいところです。
