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～経営には優先順位がある～fjコンサルタンツ藤原毅芳執筆
2021年
米国の資産運用会社GMOの創業者Robert Jeremy Goltho Grantham氏が2021年1月に出した米国株市場への警告は
「2009年から続いた長い強気の市場はついに正真正銘の大型バブルになった」
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO70327230V20C21A3TCR000/
という内容でした。
『米株市場「まさにバブル末期」と確信』
と他のメディアでも報道されました。
こうした警告が出てからすぐに株価が暴落するかはわかりませんが、いずれそうなるのでしょう。
Robert Jeremy Goltho Grantham氏は過去にバブルの兆候を察知してきました。
2006年には住宅危機の兆候を察知し、結局は2008年にリーマンショックが訪れました。
そう考えると2021年ではなく2022年か2023年に察知されたバブルが終わるのかもしれません。
2021年、米国では国からの給付金が再度配布されています。
現金の量は増えているので株式市場へ資金が流れるので、まだ株価は上がっていく、株価維持と予想されています。
日本は
日本の株価は日本銀行がETF（上場投資信託）を通して間接的に個別銘柄を購入してきました。
最近、その方針を変更し「TOPIX連動型に一本化」を表明。
そのため、ユニクロなどの銘柄が値下がり。
ユニクロは間接的に日本銀行が大株主だったので影響が出ています。
間接的な手法ですが、日本銀行が上場株式を購入しているのは世界でも稀なケース。
他では事例が見当たりません。
最先端な手法となるか、最悪手となるかは結果が出てからの評価です。
日本の株式市場が下がってしまったら日本銀行は所有株を売却できない状態になります。
平均株価が2万円を割ると孫が出ると言われています。
まとめ
兆候がある、と判断される人がいる状態は予想された状態へと移行する可能性はあります。
ゼロではありません。
根拠があって判断されているでしょう。
ただ、過去の状況と現在の状況は一緒ではありません。
なのでタイミングを正確に読むことは不可能。
しかし、将来を先回りして準備しておくことは可能です。
1年後2年後のことになるかもしれませんが、今から準備しておけば問題ありません。
