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会社は家族主義からスポーツチームへ移行するのか

球場

【fjconsultants365日Blog:3,861投稿目】
~経営には優先順位がある~経営コンサルタント藤原毅芳執筆

会社はファミリーではない、スポーツチームだ

米国ネットフリックス(Netflix)社で言われている言葉。
「会社はファミリーではない、スポーツチームだ」

この言葉、受け入れられない社長もいるのではないでしょうか。
会社をファミリーとして大事にしてきた人にとっては違和感が
出てくるかもしれません。

ただ、考え方のひとつとして考えておくべきだと感じたので
取り上げます。
今後、この考え方が主流になる可能性もあります。
なぜ主流になるかを解明します。

球場

報酬で働くのではない

「ネットフリックスで働くのは報酬のためではない。
一流のプレイヤーと一緒に仕事ができること
ハイレベルな仕事ができることにやりがいを感じる」
という意識を重視しています。

まさにプロスポーツ選手。
人はその方がイキイキと前向きにやりがいを持って働くという
考え方に基づいています。

環境が良いから会社にいるのではない


働く場所の環境を良くしたり、食事を無料にしたり、くつろげる
スペースをつくったりすることには疑問を投げかけています。

環境が良いから、その会社に働きたいというのは本質ではない
と考えているのです。

働きたいという気持ちを満足させるには?


会社で働きたいという気持ちを満足するのは、

  • 誰と仕事ができるのか
  • どのような仕事にチャレンジできるのか

が本質だと定義。
それ以外はあくまでも十分条件だと割り切っている。

プロフェッショナルとして満足するポイントをプロスポーツ選手と
同じだと、とらえています。

一流選手と一緒にプレイしたい

プロスポーツの世界でも一流選手と一緒にプレイしたいという
欲求が高い。
一流選手がいるチームに向上心の高い有望な選手が集まるという
現象があります。

企業も同じ構造だとNetflix社は考えています。
一流選手であるスター社員と一緒に仕事をしたいという欲求を
満たすことを優先しているのです。

会社が準備することは一流の人財、スター社員と仕事ができる
環境をつくりあげること。
そう考えているのです。

今までできなかったことにチャレンジできる

仕事には難易度があります。
有能な人ほど現状の仕事に満足せず次の難易度を目指す傾向にあります。

現状に飽きてしまう資質なのです。
山登りに例えるならば、次は今までより難易度の高い山にチャレンジしたい
という登山家の心境です。

今までにやったことがない領域の仕事やプロジェクトを任せることが
人の成長を進め、働く満足度を上げていく。
シンプルにそう考えているのです。

硬球

人財採用にも活かされる

会社をスポーツチームだと考えるとメリットがあります。
そのひとつに人材採用時に有効なことです。

特に有能な人財を採用したいと考えているならば、スター選手と一緒に
働くことができる会社にすること。
そうすれば、一流の仕事に取組みたい有能な人財が集まってくるのです。

この考え方は日本でも事例があります。
ある会社は有能なシステムエンジニア、プログラマーを集めたかった。
そのためにはスター社員が必要だと感じ、ヘッドハントしたのです。
しかも、社長より高給な報酬待遇で来てもらった。
そこから人財が集まってきたのです。
それが今のLINEであり元ライブドアです。
今のLINEがあるのはライブドア時代に有能な人財を集めたからだと
言われています。

ベストなチーム編成ができる

ベストなチーム編成ができるのもスポーツチームの概念です。
試合に出られる選手は限定されているスポーツはわかりやすい。
現在もっともベストな状態の選手が試合に出る。
最高のアウトプットを目指す編成にすること。
これが当たり前のように行われます。

企業ではこれがなかなかできない。
在社年数、経験年数、年齢などをもとに試合に出る選手を決めて
いる会社もあるからです。
ようするにベストなメンバーが試合に出ていない状態。
「老害」なんて言葉で表現されたりしますが、公平な基準で
選抜されていないのです。

会社はスポーツチームと定義するようになれば、ベストメンバーを
選抜しやすくなります。

まとめ

Netflix社の事例は一流プレイヤーを前提としています。
だから取り入れることができない、と考えてしまうかもしれません。
しかし、そうではないと考えています。

仕事の概念が少しずつ変化するからです。
10年後には日本でも「企業はスポーツチーム」という概念が
当たり前になっているかもしれません。

そう考えると部分的にでもスポーツチームの概念を会社の中に
制度として取り入れていくことです。

極端に取り入れる必要なありませんが、少しずつ導入して
スポーツチームのプロ選手としての自覚を社内に浸透させることも
有効な手段。
今からはじめておくことです。