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～経営には優先順位がある～経営コンサルタント藤原毅芳執筆
今後は部署を減らす時期なのか？
組織が肥大化している会社もあるのではないでしょうか。
経過とともに、肥大化してしまったケースもあると思います。
もしくは、事業変革のために既存事業の部署を縮小する場合も
あるでしょう。
社員の半数以上が役職者であったり、役職者の増加のために
新しい部署をつくったことのある会社ほど組織の肥大化という課題に
ぶつかっているように感じます。
今後は、「部署を減らす」ことも視野に入れなければなりません。
できるならば今のうちにスリム化することでメリットになることも
あるのです。
今回は部署を減少させるプロセスに焦点を当ててみたいと思います。
部署の減らし方
部署の減らし方は、
①統合
②廃止
にプロセスが分かれます。
両方とも似てる部分があり細かいプロセスの違いだけです。
①統合
統合は似てるビジネスをしている部署をくっつけてしまいます。
商品サービスごとに部署を分けている場合は、同じような商品サービスが
ある場合は統合する選択が可能です。
同じエリアにある支店、営業所をひとつにすることも方法のひとつです。
統合は比較的実行しやすい手法です。
抵抗も少なく進みやすいのが特徴です。
②廃止
廃止する場合は簡単ではなく難易度が高くなる傾向があります。
廃止というのは、将来性がないと判断した場所や他の部署に機能を
代替させることができる部署について決断していきます。
部署の人数や歴史、今まで投資した金額は無視することが判断のコツ。
想いとか執着を減らすことができるかにかかっています。
言葉の使い方にも気をつかう
廃止が決まったときに言葉の使い方も気をつかうことです。
「廃止」という言葉の響きが人の神経を敏感にさせるからです。
会社によっては「廃止」ではなく「一時的撤退」や「無期限休止」と
いった表現に切り替える会社もあるくらいです。
「廃止」という表現は可能性が0%が確定するので敏感に反応するのでしょう。
まとめ
部署を減らすこと、これは組織にとってショックが大きい。
しかし、ときには行わなければならないときがあるのも事実。
業績がわるいから部署が減るのではありません。
業績が上向いていても部署が減ることがあります。
その点は社外からは見えてきません。
しかし、会社は生き物であるので常に組織変化がともなうのは当然。
当然だということを社内で統一意識としておくことです。
最優先は時代の変化に対応しながら経営することであり、組織のために
経営することではありません。
その点を間違うことなく進めたい経営の部分です。
