fjコンサルタンツ 経営情報Blog

〜隠れた事実を見抜き、現場を変え、経営の壁を超える。経営者の思考法 経営の展開図を公開〜

1年後2年後のことになるかもしれません

【10年超:fjconsultants365日Blog:4,463投稿目】
~経営には優先順位がある~fjコンサルタンツ藤原毅芳執筆

2021年

米国の資産運用会社GMOの創業者Robert Jeremy Goltho Grantham氏が2021年1月に出した米国株市場への警告は

「2009年から続いた長い強気の市場はついに正真正銘の大型バブルになった」

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO70327230V20C21A3TCR000/

という内容でした。
『米株市場「まさにバブル末期」と確信』
と他のメディアでも報道されました。

こうした警告が出てからすぐに株価が暴落するかはわかりませんが、いずれそうなるのでしょう。
Robert Jeremy Goltho Grantham氏は過去にバブルの兆候を察知してきました。
2006年には住宅危機の兆候を察知し、結局は2008年にリーマンショックが訪れました。

そう考えると2021年ではなく2022年か2023年に察知されたバブルが終わるのかもしれません。
2021年、米国では国からの給付金が再度配布されています。
現金の量は増えているので株式市場へ資金が流れるので、まだ株価は上がっていく、株価維持と予想されています。

日本は

日本の株価は日本銀行がETF(上場投資信託)を通して間接的に個別銘柄を購入してきました。
最近、その方針を変更し「TOPIX連動型に一本化」を表明。
そのため、ユニクロなどの銘柄が値下がり。
ユニクロは間接的に日本銀行が大株主だったので影響が出ています。

間接的な手法ですが、日本銀行が上場株式を購入しているのは世界でも稀なケース。
他では事例が見当たりません。
最先端な手法となるか、最悪手となるかは結果が出てからの評価です。

日本の株式市場が下がってしまったら日本銀行は所有株を売却できない状態になります。
平均株価が2万円を割ると孫が出ると言われています。

まとめ

兆候がある、と判断される人がいる状態は予想された状態へと移行する可能性はあります。
ゼロではありません。
根拠があって判断されているでしょう。

ただ、過去の状況と現在の状況は一緒ではありません。
なのでタイミングを正確に読むことは不可能。
しかし、将来を先回りして準備しておくことは可能です。

1年後2年後のことになるかもしれませんが、今から準備しておけば問題ありません。

藤原毅芳写真
この投稿記事を書いたのは経営コンサルタント  藤原毅芳 fujiwara takeyoshi (fjconsultants)
1971年生まれ 鎌倉市在住 fjコンサルタンツ代表 一般社団法人暮らし振興支援機構理事 単著8冊、監修1冊、海外翻訳出版1冊、講師として宣伝会議の『マーケターのためのPDCA実践講座』などで継続的高評価を受けている。2021年大手都市銀行シンクタンクの法人会員限定雑誌に『売れる仕組み〜マーケティングの基本』を執筆。『この世に残るべき企業を支援する』を軸とした考えで経営の現場で課題をスピード解決し企業を発展させている。公式Webサイトhttps://www.fujiwaratakeyoshi.jp/